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目次
どちらを優先すべきか
まず 2024 年から開始する新 NISA と iDeCo、どちらを優先すべきかというと、、、
個人的には新 NISA を優先でいいと思います！理由は大きく 2 つ。
- NISA のメリットが改正によって大きくなる為、資産運用目的なら NISA で十分である。
- iDeCo は 60 歳まで資産を引き出せないのがネック。また、受け取り時の課税対策も検討するのが面倒。
そもそも、なぜこの記事を作成しようと思ったかというと、個人的に迷っていたからです。新 NISA が発表されてから新 NISA への投資額を増やしたいと思うようになった一方、iDeCo によって得られる節税メリットを最大化するには iDeCo も軽視できないしどうしたものか、、、と悩んでいた時期がありました。
なので今回、改めて新 NISA・iDeCo を見比べた上でどちらを優先すべきかを導ければと思い、記事としてまとめることにしたんです。
新 NISA についてはこちらで詳しくお伝えしています↓
そもそもiDeCoとは？
まず iDeCo について簡単に説明しましょう。
iDeCo とは、個人型確定拠出年金のことです。
確定拠出年金には「企業型」と「個人型」の 2 種類があり、iDeCo はこのうち「個人型」の方を指す言葉です。
国や企業ではなく個人で資産を運用し、掛金を毎月一定で支払います。受取額は運用成績によって変動する可能性があります。また年金を受け取れるのは 60 歳以降となっています。
つまり、iDeCo とは個人がお金を出し、自ら金融商品を選んで運用を行い老後資金を作る年金のことです。
iDeCoのメリット
- 運用利益に税金がかからない
- 掛金が全額、所得控除になる
例えば 1,000 万円を投資した結果 1,500 万円になった場合、その 500 万円の利益に対して課税はされません。毎月の所得から掛金が所得控除されることで、課税対象所得が減り節税（元々支払うべき税金よりも安い税金を納めること）にもなるんです！
例）毎月 1 万円の掛金の場合、1 年間の節税額は住民税・所得税あわせて約 24,000 円
※年収 500 万円、独身サラリーマンの場合
ちなみに、具体的にいくらの節税効果があるか？については iDeCo 公式サイトのシミュレーションから確認できます。
iDeCoのデメリット
- 60 歳まで引き出せない
- 運用後の受け取り方法によって税金が変わる
もし 60 歳を迎える前にお金が必要になったとしても iDeCo の解約はできず、お金を引き出すことはできません。(ただし、途中で掛金をストップすることは可能)
例えば 20 歳の時から iDeCo を始めた場合、40 年間はお金が引き出せないということですね。これはかなり厳しい制約だと感じるでしょう。なぜこんなルールがあるかというと、そもそもの iDeCo の目的が「老後資金を作ること」だからです。途中でお金を引き出せるとなると、単なる節税対策として制度を利用されてしまい、本来の目的が果たせないということなんですね。
また先述の通り、掛金が所得控除になったり運用中の利益も非課税で節税になったりと iDeCo にもメリットはありますが、年金として受け取る時には税金がかかってしまいますので注意が必要です。
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【結論】新NISAを優先！
上記を踏まえてまとめると、非課税枠の拡大や非課税期間の無期限化など NISA は大幅に進化するので、資産運用としては新 NISA 優先で十分！と言えるでしょう。
iDeCo はやはり 60 歳になるまで引き出せないという資金ロックが、人生設計を考えたときにネックになる恐れが大きいですしね。また、引き出し時に課税されることも忘れてはいけないポイントです。（僕は忘れてました。。。）
ただ、収入が高い人は iDeCo による節税効果が大きくなる側面もあります。急なライフステージの変化に対応できるぐらいの収入・貯蓄がある人は、iDeCo 優先でもいいかもしれません。
新NISAを優先したいけど、iDeCoを既に始めてしまった場合
新 NISA を優先させたいけど iDeCo も既に始めてしまっている場合、どうしたら良いでしょうか。
iDeCo は掛金をストップすることが可能なので、掛金を 0 円にするのも一つの手です。しかし、掛金を 0 円にしても信託銀行への手数料が少なからずかかります。それが気になる方は、掛金を減額して運用する方がいいかもしれません。
5,000 円より少ない額で拠出を続けることはできません。
【その他】iDeCoの気になるあれこれ
まとめ
今回は、新 NISA と iDeCo の比較を行ってきました。
個人的には iDeCo より新 NISA を優先でいいと思っています！理由は大きく 2 つでした。
② iDeCo は 60 歳まで資産を引き出せないのがネック。受け取り時の課税対策を検討するのも面倒。
