【過去問から分析】ここだけは押さえたい！メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種の頻出ポイント①

テキストを買ったけど、全然読む気が起きない・・・

勉強しているけど、情報量が多すぎて頭に入らない・・・

そんな、勉強に行き詰まっているあなたへ。

今回は、メンタルヘルス・マネジメント検定 Ⅱ 種 (ラインケアコース) に独学で合格した私が、ここだけは押さえたい！頻出内容＆ポイント箇所についてお伝えします。

覚えやすいようイラスト画像も交えて解説しますので、ぜひ何度も目を通して知識のインプットにお役立てください。

1 第 6 章の内容
2 必ず押さえる！頻出内容
3 おわりに

第 6 章の内容

Ⅱ 種 (ラインケアコース) の第 6 章は、「社内外資源との連携」という題目です。

主に、以下の内容が出題されます。

社内資源とその役割
社外資源とその役割
専門相談機関についての知識 ・・・など

ここからは、テキストの項目に沿ってそれぞれ「ここだけは押さえたい」ポイントをまとめていきます。

必ず押さえる！頻出内容

社内資源とその役割

職場でメンタルヘルスケアを有効に行っていくためには、労働者本人や管理監督者と、社内資源、社外資源が連携しあうことが大切です。

まずは、社内資源と呼ばれる産業医、保健師、衛生管理者、人事労務管理スタッフの役割を理解しておきましょう。

産業医

産業医は、労働者の健康の維持管理を目的に活動します。

常時 50 人以上の労働者がいる場合、事業者は産業医を選任しなければいけません。
嘱託 (しょくたく：正社員とは異なる契約で勤務する形態) の産業医が、原則月に 1 回事業場を訪問するなどの活動をします。

また、1,000 人以上の労働者がいる場合 (もしくは有害な業務に常時 500 人以上の労働者を従事させる場合) は、専属産業医を選任する必要があります。

産業医は、事業者が負っている労働者に対する健康配慮義務を遂行し、労働安全衛生法に定められた労働者の健康を確保する責務を果たすために医療の専門家として助言する立場にあります。

時には、労働者の健康を守るため、労働者の意に反する意見をすることもあり得ます。
また、労働者の疾病状況と業務遂行能力に応じた復職の判断や就業上の配慮に関する意見をすることもできます。

産業医は、診断 (病名を決めること) や治療を行いません。
これらは通常、主治医が行います。

保健師

保健師は、保健指導や健康に関する相談・教育、疾病予防の対応を行います。
活動内容としては、以下が挙げられます。

産業医との連携
人事労務管理スタッフや管理監督者などとの連携
メンタルヘルス不調者の早期発見、フォローアップ
ストレスチェックの実施

保健師は、病気の診断はできません。
しかし、労働者や管理監督者の相談窓口となってフォローアップを行ったり、不調者がいる場合は産業医面談につなげるための橋渡しを行ったりと、様々な役割を担っています。

なお、保健師については選任義務はありません。

衛生管理者

常時 50 人以上の労働者がいる場合、その組織規模によって事業者は "衛生管理者" を選任しなければいけません。

衛生管理者は、産業医や保健師、人事労務管理スタッフなどと連携してメンタルヘルス不調者を早期に発見し対応する役割を担っています。

なお、50 人未満の小規模な組織であっても、常時 10 〜 50 人未満の労働者がいる場合は "衛生推進者" を選任しなければいけません。

人事労務管理スタッフ

労働者の業務軽減、時間外労働の制限、異動・配置転換など、人事労務の観点からメンタルヘルス不調者に対する適切な対処をしていくのが人事労務管理スタッフの役割です。
人事労務管理スタッフも、産業医と連携しながらメンタルヘルス対策を推進していきます。

社外資源とその役割

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持促進のための指針」によると、事業者はメンタルヘルスケアに関して専門知識を持つ各種事業場外資源の支援を活用することが有効とされています。

ここでは、その事業場外資源について、名称と役割を押さえておきましょう。

公共機関

行政機関としては、労働基準監督署や労働局があります。
心の健康づくり・メンタルヘルス対策についての情報発信や指導を行っているほか、相談窓口を開設しているところもあります。

また、地域単位では、都道府県や政令指定都市などに設置されている保健所、市区町村ごとに設置されている保健センターがあります。
保健所や保健センターは、地域住民を対象に健康相談や訪問指導などの活動を行っています。

そのほか、労働安全衛生の分野の公的機関が 2 つ、メンタルヘルス対策の役割を持つ公的機関が 5 つあります。

＜労働安全衛生の分野の公的機関＞

＜メンタルヘルス対策の役割を持つ公的機関＞

民間機関

民間の相談機関としては、健康保険組合と外部 EAP 機関があります。

健康保険組合は健康保険法に基づいて、被保険者や被扶養者の健康の保持増進のために、健康教育・健康相談・健康診査を行います。

外部 EAP 機関とは Employee Assistance Program の略で、従業員支援プログラムの意です。
1940 年代、アメリカでアルコール依存者のケアをする活動を行ったのが始まりといわれています。
1980 年代以降は、アルコール問題だけでなく、身体的・心理的問題のほか、行動上の問題や家庭問題、経済問題なども含めて対応するようになってきました。

専門相談機関についての知識

最後に、こころに関わる疾病を扱う医療機関についてと、実際の治療方法についてを簡単にまとめます。

精神科

精神 (こころ) に症状・疾患があらわれる場合は、精神科を受診します。

症状の例としては、不眠・無気力・倦怠感・集中力の低下・幻覚・幻聴などです。
また、アルコール依存症・統合失調症・認知症も、精神科で対応します。

心療内科

身体に症状・疾患があらわれる場合は、心療内科を受診します。
心身症や、内科など他の診療科を受診しても異常がないと診断される場合に、心療内科を受診するのが一般的です。

症状の例として、頭痛・吐き気・動悸・下痢・腹痛などが挙げられますが、これら身体の不調の背景に心理的ストレスが思い当たる場合に心療内科が対応します。

心身症とは

身体疾患の中で、発症や経過に心理社会的ストレスが影響し機能的 (器質的) な障害を伴うものを「心身症」と呼びます。
心身症は、精神疾患ではありません。

治療方法

治療は第一に休養、第二に薬物療法、加えて心理療法や精神療法などが用いられます。

休養をとる期間については、病気や症状の程度によって様々です。
数日間の休みで回復できるケースもあれば、数か月の休職が必要なケースもあります。

薬物療法については、抗うつ薬や抗不安薬、睡眠剤などが使用されます。
症状が改善されても再発を防ぐため、半年〜 1 年といった長期で服薬することが必要とされています。